我々は株式会社サン・フロンティアを平成14年10月に起業し、それまでの個々の経験・実績を最大限に生かして、歴史ある会社に臆することなく、躍動的にスピード感を持って行動して堅実に実績を重ね、主に土地や不動産分野で企業としての体力を整えてまいりました。
同時にソフト的な面についても事業開拓を継続し、皆様の健康や生活に関わる分野でご提供できるサービスの拡大を続けております。
顧客満足度の向上を全社員の目標に掲げ、常に情勢へのアンテナを高い感度で張り巡らせながら精進しております。
ごあいさつ
Greeting
理念
Philosophy
お客様に末長く喜んで頂く為に、まず当社が継続性をもち共に歩む体力を確保する事が必要であり、そのために当社名のロゴの如く(3Frontierの3は、毛利元就3本の矢からヒントを得ており)、3つの事業体を束ね強化し逆風にも耐えるように育て継続して行くことを目指しております。
①土地・建物 ②生活 ③健康 3つの事業体を一体化し、地に根を張りプロ集団として胸を張り楽しく暮らす生活のトータルエンジニアとして、皆様のハッピーな近未来予想図をご提供させていただくため、下記言葉を当社理念の代名詞としております。
『天・地・人』
- 天の時(時々の情勢を読む)
激流の如く時の流れは速く、新手法は一瞬にして旧手法となりえる、この事を常に肝に命じ、真にお客様に頼られるプロの提案を提供し続ける。 - 地の利(大地に根付き揺るがないプロとなる)
お客様に対し、プロとして絶対にぶれない、地に足の着いた提案型営業をご提供し、将来末永く引き継がれる土地や建物、また人それぞれの健康や生活に対し、胸を張れる真のプロを目指す。 - 人の和(他人との調和と伝承教育)
事業継続は人である、社会人として真にプロと呼ばれる人材育成を継続する。
会社方針
Policy
地域貢献と日本人としての良い伝統、細やかな思いやりを大切にします。
- 歴史伝統重んじ、土地属性を最大限に重視し活用をご提案します。
- 笑顔になれる建物を信念に、お客様毎に最善のプランをご提案します。
- 十人十色のお客様が、健康や生活に関するサービスをご提供します。
- 企業としての責任を自覚し、地域への貢献を大切にします。
- 従業員および家族などを思いやり、良い伝統を引き継ぎ暖かな企業を目指します。
会社概要
Company Infomation
社名 | 株式会社サン・フロンティア |
---|---|
所在地 | 〒132-0003 東京都江戸川区春江町2-27-8 |
電話番号 | 03-5664-1210(代表) |
FAX番号 | 03-5636-2315 |
代表者 | 代表取締役 松田 和彦 |
資本金 | 4,000万円 |
設立 | 2005年10月4日 |
建設業許可 | 建築一式総合建設業 東京都知事許可(般-26)第132410号 |
宅地建物取引業者免許 | 免許番号 東京都知事(1)第97502号 |
損害保険代理店登録番号 | 東京海上日動火災保険 登録番号:092521700 |
事業内容 | 不動産事業 建築企画・設計・施工事業 医療アイテム企画・設計・製造事業 商品等販売サービス事業 損害保険代理店業務 生活関連サポート事業 |
取引銀行 | 東京東信用金庫 江戸川支店 千葉銀行 市川支店 三井住友銀行 小岩支店 みずほ銀行 小松川支店 |
主要取引先 | 大和ハウス工業株式会社 東京建物株式会社 北辰不動産株式会社 株式会社ラ・アトレ 大鵬薬品工業株式会社 ノバルティスファーマ株式会社 株式会社サイエンス(順不同) |
アクセス
Access
環境方針
Environmental policy
株式会社サンフロンティアは、人と環境に優しい快適で健康的な住まい造りのため、技術革新に努め、お客様の真の財産となる高品質で耐久性の高い住宅の提供に努めます。
また、地域環境に考慮した街づくりを心掛け、信頼される企業として社会的責任の実践に重要な環境保全活動を推進します。
- 当社は、住宅の企画開発・営業・設計施工・アフターメンテナンス等の事業活動から生じる「環境への影響」を的確にとらえ、可能な限り環境への負荷を低減させます。
- 事業活動に関する環境関連法並びに個人情報その他コンブライアンスおよびガイドライン等を順守いたします。
- 環境保全活動においては、当社の中心的事業活動である高品質で耐久性の高い住宅の供給の際に、次の項目について重点的に取り組みます。
- 環境に配慮した商品企画と設計デザインの提案をしていきます。
- 無駄をなくし廃棄物発生の抑制とリサイクルを徹底します。
- 周辺環境に配慮した安全.安心の建段現場を推進します。
- 事業所内での省資源化・省エネルギー化・リサイクル率を向上します。
- 環境汚染の予防に努めます。
- 環境方針を全社員並びに協力会社に対しても周知を図り、パートナーシップを大事に環境保全活動に貢献できる人材を育成します。
- 環境方針を達成するために環境目的を目標を具体的に定め、定期的な見直しを実施することにより、環境マネジメントシステムの継続的な改善を図ります。